「公立高校/タブレット/自費購入」で検索すると、さまざまなサイトがヒットします。
どれもが問題提起のサイト。
どうやら、タブレット自費購入には「隠れ教育費」といった批判があるようです。
こういった批判の背景にICT教育の「学習効果」と「有効な活用法」への不信感があると思っています。
「高い金を払ってタブレットを購入したのに、単なる連絡帳になっている」
「高い金を払って購入したのに、ゲームやネット動画ばかり」
「高い金を払って購入したのに、教科書等は紙のままで荷物が減らない」
私自身、ICT教育で成績が上がったという話は聞きません。
Government investing in more reading time and less screen time
しかし、私はそれでもICT教育は必要だと思っています。
理由は、ICT教育によって「公的な情報のやり取りはオンラインで行うと効率がいい」を日本中で徹底できる可能性があると思うからです。
ICT教育は生徒対象ですが、生徒はいずれは市民となりますので、「日本中」と大きく出ました。
コロナ禍でさまざまな分野でオンライン化が進みました。
たとえば、マイナンバーカード。
住民票を取るのも楽になりました。
昨年、膝の手術（半月板切除）をしましたが、高額療養費制度で医療費を一時的に自己負担する必要もなくなりました。
技適申請の際には電子署名の便利さに感動しました。
「公的な情報のやり取りはオンラインで行うと効率がいい」を体験しました。
しかし、便利なサービスを使いこなせないという声も耳にします。
マイナンバーカードについては、老いた両親の申請は私が代行しました。
学校の連絡は双方向ともオンラインになりましたが、未だに欠席連絡を電話でしてくる保護者がいます。
スマホの回線契約なんかも店舗で対面でないと心配だという人もいます。
オンラインに敷居の高さを感じている人がいます。
ICT教育によって、パーソナルデバイスを用いたオンラインの手続きに慣れることが期待できます。
公的な情報のやり取りはオンラインで行うと効率がいい。
相手に合わせなくていいので、時間と場所から解放されます。
これは自分の時間や家族との時間が増えることにつながるでしょう。