iPadで簡単なプロジェクションマッピングを作ってみました。
使用アプリは「Keynote」と「iMovie」です。
作ろうと思ったきっかけは、学園祭のクラスの出し物の可能性を探ってみるです。
勤務校では生徒一人ひとりがiPadを持っていてICT教育に力を入れています。
プランはこんな感じ。
たとえば、5人グループを作って、各自が１分のプロジェクションマッピングを作ってつなぎ合わせれば５分の作品の完成です。
40人クラスだと８本のプロジェクションマッピングができます。
2台のプロジェクターで教室の２面の壁に投影して、それぞれ４本の作品を順番に投影するなんていうことを考えました。
ということで、実際にiPadで１分程度の簡単なプロジェクションマッピングを作って投影してみました。
問題は、文化祭の出し物に「プロジェクションマッピングをやってみたい」という生徒がいるかどうかです。
話を聞いてみると「縁日」をやりたいという生徒が多い・・・のです。
2022年度から高校で金融教育が始まります。
昨年度のことですが、これを見据えて私も投資を体験しておこうと思いました。
投資というと、今は投資信託が流行っています。
資本主義経済が拡大し続けるかぎりは損はしないというのはその通りだと思います。
一方で、投資信託となると配当も株主優待もありません。
そして何より「預けてそれで終わり」というのがつまらない。
投資の体験としては不十分だと思いました。
ということで、投資信託ではなく株に投資することにしました。
日本の財産は「頭脳」でも「技術」でもなく「個人の預金高」だと思っています。
日銀が2022年3月17日に発表した資金循環統計（速報）（2021年第4四半期）によると、家計の金融資産の内訳は、現金・預金が1092兆円もあります。
この財産をそのままにしておくというのは勿体無い。
金融教育、特に投資教育を実施するのは理にかなっていると思います。
2021年2月
NPO法人を作ろうと思い立ちました。
まずは10人（理事3人監事1人）を集めなければなりません。
困ったのは理事のなり手がいないことでした。
理事というと腰が引けてしまいます。
あと1人足りません。
定款等の書類は県のホームページからダウンロードしてほとんどそのまま借用しました。
2021年10月
なり手のいなかった理事ですが、なんとかやってくれる人が見つかりました。
2021年11月9日
県庁に出向きNPO法人設立について相談に行きました。
ここで、定款に不備が発覚。
さらに、理事2人と監事の住民票が期限切れが発覚。
県の担当者からアドバイスをもらって仕切り直し。
2人の理事と監事にはもう1回住民票を取ってもらい、定款を直して申請することにしました。
2021年11月30日
県庁に出向きNPO法人設立申請。
2021年12月23日
県よりNPO法人認証の電話があり、認証書を特定記録郵便で郵送する住所の確認がありました。
法務局の「登記・供託オンライン申請システム」で申請者情報登録。
オンラインシステムの稼働は平日の昼間のみです。
オンラインって24時間受け付けるものだと思っていた私はカルチャーショックを受けました。
ネットでNPO法人用の実印を購入。
2021年12月24日
県より認証書到達。
2021年12月27日
法務局の「登記・供託オンライン申請システム」に手続情報到達。
法務局に出向き、設立登記申請書、認証書、印鑑届、就任承諾書、定款を届けると同時に印鑑カードの作成を申請。
2022年1月5日
法務局より電話で書類の不備を指摘される。
→不備書類を法務局に送付。
2022年1月6日
法務局より「登記・供託オンライン申請システム」で受付番号発行通知。
法務局より「登記・供託オンライン申請システム」で補正通知。
2022年1月8日
法務局に補正済み書類を送付。
2022年1月12日
法務局より「登記・供託オンライン申請システム」で補正完了通知。
2022年1月19日
法務局より「登記・供託オンライン申請システム」で手続終了通知。
2022年1月24日
法務局より法定番号指定通知書が届く。
2022年1月25日
オンラインにて登記事項証明書申請。
ネットバンキングで手数料を振り込む。
2022年1月27日
法務局より登記事項証明書が届く。
2022年2月1日
県に登記事項証明書、財産目録、設立登記完了届出書を送付。
オンラインにて登記事項証明書申請（コピーを取っておくべきだった）。
ネットバンキングで手数料を振り込む。
2022年2月3日
法務局より登記事項証明書が届く。
2022年2月8日
県税事務所と地元役所に法人設立申告書と定款と登記事項証明書を提出。
＊法人住民税について、県は納付（22,000円）した後に銀行口座に還付、地元役所は減免申請書の提出で納付（60,000円）不要。
＊県からの法人住民税還付は銀行口座がない場合は指定銀行に通知書と印鑑証明書と実印を持って行って現金で還付してもらう。
法務局にて印鑑カードを受領し、印鑑証明書を発行してもらう。
＜追記＞
2022年2月9日
PayPay銀行に口座開設申請書類送付。
2022年2月18日
PayPay銀行口座開設完了。